医療福祉機関において『経営ブレーン（参謀）』に徹した、“部門横断的”なコンサルティング手法を得意とし、専門分野にとらわれない幅広いコンサルティング・サービスの提供によって、創業以来、多数の悩めるクライアントを救った「経営ブレーン」。

常に、経営者側に寄り添うだけでなく、原理原則に徹しながらも、時にはフレキシブルな手法で、全体最適にも配慮した「健全な経営」を実現し、現在も数多くの経営者のブレーンとして活躍中。

“名ばかり顧問税理士”や“似非コンサルタント”を排除し、「健全な事業経営の実現」を本気でサポート、経営者が無事に事業を承継するまで、とことん付き合う姿勢に絶大な支持が集まる。

また、長年のキャリアと経験から生み出した、悩める経営者に対する「金科玉条」を数多く持ち、地区医師会・歯科医師会、商工会議所をはじめ、大手製薬会社・医療機器メーカーや金融機関等に、経営者セミナーや、各種相談会・実践指導会等にて多数の講演・指導を行っており、これらによって、迷いが消え、救われた経営者は後を絶たない。

事業再生・財務改善のプロフェッショナルとして30年に及ぶキャリアを有し、これまでに数多くのクライアントの経営改善を実現。

徹底した「現状分析」を行って「問題点」を細かく抽出し、その「改善策」を提示。そして、その改善策を実行するためにクライアントの実状に即した「KPI（重要業績評価指標）」を設定し、その実現のために綿密な「経営計画」を策定。計画達成までサポートを行う。その過程におけるアドバイスは、客観性・検証性に富み、かつ、誰にでも理解できる「簡潔明瞭な説明手法」と、経営者に常に寄り添う「親身なサポート姿勢」に多くの支持を獲得中。

また、後進のコンサルタントの育成にも力を入れており、これまで数多くの若手コンサルタントを輩出。厳しいながらも温かみのある指導に、“師匠”と仰ぐコンサルタントも多い。

『“働く人”が幸せになれば“社会”が幸せになる』が信念。経営者も従業員も、“働く”が幸せになれば、その家族が幸せとなり、その姿を見て育つ子供たちも未来に希望を持つ…、そんな「未来」を目指して「今」を奔走中。

「人の問題」で困っている経営者の話を徹底してヒアリングし、同時に、従業員の話も徹底してヒアリングした後に問題点を抽出。そして、その解決のために必要な組織作りのソリューション、例えば、定期的な1on1ミーティングや、全体ミーティングや会議の開催等だけでなく、必要であれば、労働環境の各種整備（各種規程の整備、賃金体系・賞与体系の構築、評価制度の構築も実施。また、人材の問題であれば、「従業員育成」・「管理職育成」を行って活性化を促し、経営者に問題がある場合は「コーチング」を行い、数多くの問題を解決した実績を有する。

そして、この長年の苦労で得た「現場ノウハウ」を、経営者に惜しみなく伝え、経営者自らが改善出来る方法を伝授。もし、経営者が実践出来なければ惜しみなく支援に入り、人問題に悩んでいる経営者を支援し続けている。

経営分析資料はクライアントにとって「経営管理」・「経営戦略の策定」に必要不可欠な「根拠資料」であり、この内容が経営を左右する。この品質管理を担い、高い品質を担保した資料を提供できるように社内管理・教育を徹底して行う。

また、日々、クライアントから様々なお問い合わせ・ご質問・ご相談が寄せられるが、機知に富んだ回答で対応し、数多くのクライアントから絶大な信頼を得ている。

加えて、クライアント対応時の「接遇」にも優れ、クライアントを直接指導することも出来るため、その依頼が後を絶たない。

税務や財務、労務等の専門的な知識を有しながらも、「誰に聞いたら良いか分からない」、「調べれば分かるかも知れないが、まず、先に聞いておきたい」、「身内や知人には言えない相談がある」等々、それ以外の分野の困りごとや相談ごとに応えることが出来るゼネラリスト。

経営者だけでなく、従業員からの相談にも気さくに対応、どんな些細なことでも、
これまでの経験を基に分かりやすく丁寧に対応し、まずは、「クライアントに安心して頂くスタイル」を継続、頼りにするクライアントの数は増え続けている。

従前より、『「相続」が「争族」にならないように！』という、早期の相続対策の必要性は世間で言われているが、実際に「対策」を施している人は少数派であり、その必要性を、官公庁や金融機関、その他資産家向けのセミナー等で啓蒙する傍ら、自身でも数多くの資産家の「相続税対策」を実施し、未然に多くの「争族」を防ぎ続けている。

相続税対策は、特に、被相続人の協力が必要となるが、その協力を得る手法には定評がある。

公認会計士でありながらシステムエンジニア（SE）でもあるため、クライントのWEB戦略だけでなく、IT戦略（電子カルテ導入・レセプトのオンライン化・遠隔診療導入・情報のクラウド化・業務効率等々）にも数多く寄与。さらに、今年は「コロナ禍」により、リモートワークの環境整備、オンライン面談の環境整備等の相談が絶えず、現在も数多くのクライアントを支援中。